絨毛膜下血腫・切迫流産で入院!気になる入院費用はどのくらい?入院費用を抑えるコツ!!

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絨毛膜下血腫・切迫流産で入院!気になる入院費用はどのくらい?入院費用を抑えるコツ!!

長引く入院生活で一番気になるのは、やっぱり『入院費用がいくらかかるのか』ということですよね。ということで、私が実際に払った金額や内訳入院費用を抑えるコツについてお伝えさせていただきます。

入院費用の内訳・総額

私は19日間大部屋に入院していました。(食事代は1食460円、室料差額なし)

そして支払った金額は、82,420円です。

保険診療3割負担金・・・57,600円

食事代1食460×54食・・・24,820円

どうでしょう?保険診療3割負担金は想像していた金額より安くはありませんか?

その秘密は次に紹介する入院費用を抑えるコツにあります!

入院費用を抑えるコツ

入院費用を抑えるコツ…それはズバリ

『限度額適用認定証』を利用することです!

限度額適用認定証とは・・・高額な医療費がかかる場合に、事前に申請して交付された『限度額適用認定証(限度額適用・標準負担額減額認定証)』を医療機関に提出することで、保険適用内の医療費の支払いを自己負担限度額までにすることが出来ます。※食事代や保険適用とならない費用(差額ベッド代など)は対象外となりますので、別途お支払いが必要です。
自己負担限度額は受診者の年齢および被保険者の所得区分によって下記の通り分類されます。

【平成27年1月診療分から*70歳未満】

 所得区分  自己負担限度額 多数該当※2
①区分ア
(標準報酬月額83万円以上の方)
 252,600円+(総医療費※1-842,000円)×1%  140,100円
②区分イ
(標準報酬月額53万~79万円の方)
 167,400円+(総医療費※1-558,000円)×1%  93,000円
③区分ウ
(標準報酬月額28万~50万円の方)
80,100円+(総医療費※1-267,000円)×1% 44,400円
④区分エ
(標準報酬月額26万円以下の方)
 57,600円  44,400円
⑤区分オ(低所得者)
(被保険者が市区町村民税の非課税者等)
 35,400円  24,600円

※1 総医療費とは保険適用される診察費用の総額(10割)です。

※2 療養を受けた月以前の1年間に、3ヵ月以上の高額療養費の支給を受けた(限度額適用認定証を使用し、自己負担限度額を負担した場合も含む)場合には、4ヵ月目から「多数該当」となり、自己負担限度額がさらに軽減されます。

注)「区分ア」または「区分イ」に該当する場合、市区町村民税が非課税であっても、標準報酬月額での「区分ア」または「区分イ」の該当となります

 

私の場合は「区分:エ」だったので、57,600円が法定自己負担限度額となります。

限度額適用認定証の申請方法

まずご自身の保険証を確認してください。

全国健康保険協会(各市町村)の場合

被保険者の方が、お持ちの保険証に記載されている※全国健康保険協会の各都道府県支部へ申請します。窓口交付は行っていないので、郵送でお手続きください。申請後、1週間程度でお手元に認定証が届きますので、医療機関の窓口へ保険証と一緒にご提示ください。(※リンクより全国健康保健協会のHPに飛べます。)

⬇全国健康保険協会作成のポスター

社会保険の場合

保険証に記載されている保険者に依頼して発行手続きをします。ご自身の勤め先(もしくは扶養者の勤め先)になっているかと思いますので、勤め先の健康保険組合や人事部に連絡しましょう。1週間〜3週間程度で発行されます。

発行には少なからず日数がかかってしまいますので、可能であれば事前に申請し適用期間も長めで発行しておきましょう。特に妊娠中は即入院ということも多いので、母子手帳を受け取ったら早めの発行をお勧めします。私の場合も妊娠12週の時点で申請し交付を受けていたので、入院時に提出することができて助かりました。

発行が退院までに間に合わない場合は、一旦自己負担分全てを清算して、後から加入している健康保険へ高額療養費の手続きをし還付をしてもらう必要があります。この場合3ヶ月程度かかり経済的負担も大きくなりますので、ぜひ早めの申請を!

 

注意点

限度額はあくまで月ごとの上限であり、さらに外来と入院で分かれます。なので入院期間が月をまたいでいた場合には各月での支払いが必要となりますので、もし月末付近で入院を遅らせることが可能なら、月初からの入院をお勧めします。

例:4/16〜5/15まで30日間入院した場合、4月分の自己負担上限額+5月分の自己負担上限額の支払いとなります。

医療保険の活用

いくら自己負担額に上限があっても、差額ベッド代や食事代も含めるとかなりの出費に・・・

そんな時に役に立つのが医療保険です。今回のような女性特有の病気に特化した保険も多いので、これから妊娠出産を考えている方にはぜひ1つは加入を検討していただきたいです。

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